学資保険と新NISA、教育費を貯めるならどっちが得？【2026年版】

子供が生まれたら「学資保険に入らなきゃ」と思うママ、多いですよね。わが家も長女が生まれたとき、周りのママ友がみんな入っていたので「とりあえず入っておこう」と思いました。

でも正直なところ、最近の学資保険は返戻率がかなり下がっているんです。一方で2024年に始まった新NISAは非課税で投資ができる制度。この記事では学資保険と新NISAを2026年最新の数字で徹底比較し、あなたの家庭に合った教育費の貯め方を提案します。具体的な節税額は節税シミュレーターや貯金目標シミュレーターも合わせて確認してみてくださいね。

学資保険と新NISAの基本比較

まずは両者の基本的な違いを表で確認しましょう。

こうして比較すると、それぞれにメリット・デメリットがあるのがわかりますよね。「どちらが絶対に正解」というものではないんです。

返戻率を詳しく比較してみよう

2026年現在の主要な学資保険の返戻率を見てみましょう。

一番高いソニー生命でも105.5%。月2万円×10年間(総額240万円)で戻ってくるのは約253万円。差額はたったの13万円です。

一方、新NISAで同じ月2万円を18年間積み立てた場合のシミュレーションがこちら。

年利5%で運用できれば、学資保険の約20倍の利益になる計算です。ただし、これはあくまで過去の実績に基づくシミュレーションで、将来のリターンを保証するものではありません。

税制メリットの比較

税制面でもそれぞれにメリットがあります。

学資保険の税制メリット。生命保険料控除で、年間の保険料のうち最大4万円が所得控除の対象になります。年収500万円の家庭なら節税効果は年間約8,000円、18年間で約14万円の節税です。

新NISAの税制メリット。運用益に通常20.315%かかる税金がゼロになります。仮に年利5%で18年運用して266万円の利益が出た場合、本来なら約54万円の税金がかかるところがゼロ。こちらのほうが圧倒的にお得ですよね。学資保険の節税14万円に対し、新NISAの非課税効果は約54万円。差は40万円にもなります。

投資のリスクを正しく理解しよう

「でも投資って元本割れするんでしょ？」と不安に思うママも多いと思います。確かにその通りです。でも、ここで知っておいてほしいポイントがあります。

長期投資ではリスクが下がるという事実です。金融庁のデータによると、全世界株式に20年以上投資した場合、過去どの期間を切り取っても元本割れしたケースはゼロでした。教育費は15〜18年後に使うお金なので、長期投資との相性は実はとても良いんです。

とはいえ「絶対に元本割れしないわけじゃない」のも事実。だからこそ、次に紹介する併用戦略がおすすめなんです。

おすすめは「学資保険＋新NISA」の併用戦略

結論から言うと、わが家は併用をおすすめします。具体的な配分はこんなイメージです。

学資保険で「最低限の教育費」を確保しつつ、新NISAで「上乗せ」を狙うイメージです。万が一、投資がうまくいかなくても学資保険があるので安心ですし、うまくいけば私立大学の費用までカバーできるかもしれません。

家庭の状況別おすすめプラン

家庭の状況によって最適な選択は変わります。

共働き家庭(世帯年収700万円以上)。新NISA中心がおすすめ。収入が安定しているので多少のリスクは許容できます。月3万円をつみたて投資枠に回せば、18年後に700万円以上を見込めます。

片働き家庭(世帯年収500万円前後)。バランス型がおすすめ。学資保険1万円＋新NISA1万円で安全性と成長性を両立しましょう。

自営業家庭。学資保険の割合を多めに。収入が不安定な場合、払込免除特約がある学資保険は大きな安心材料になります。保険全体の見直しは保険適正診断も使ってみてください。

まとめ — 「保障は保険、運用は新NISA」が基本

学資保険は返戻率100〜105%とリターンこそ小さいものの、払込免除特約という保障と強制力が魅力です。一方の新NISAは年利5%なら18年で約266万円の利益が見込め、運用益が非課税という大きなメリットがあります。

結論はシンプルで、「万が一の保障は保険、お金を増やすのは新NISA」と役割を分けること。家庭タイプに合わせて月2万円を配分すれば、無理なく子供1人あたり1,000万円の教育費を目指せます。学資保険を検討中の方は保険カテゴリ、貯蓄計画は貯金目標シミュレーターも参考にしてくださいね。